人間ドック・健康診断における胃内視鏡検査の移り変わりについて | 同友会グループ

胃内視鏡検査（胃カメラ、上部消化管内視鏡検査ともいいますが、本稿では胃内視鏡検査の表記で統一します）というと、やはり胃がんや胃・十二指腸の潰瘍（かいよう）を見つけるための検査というイメージを持たれる方が多いかもしれません。少し調べたことがある人なら、ヘリコバクター・ピロリ菌（HP）が感染していると慢性胃炎や萎縮性胃炎になり、荒れたところから胃がんが発生しやすくなるので、ピロリ菌の除菌治療が推奨されることをご存じの方も今では多くいらっしゃるかと思います。

私たちの国では人間ドック・健康診断やがん検診という独自のシステムでがんの早期発見や予防に力を入れてきましたが、私たちはこうした取り組みの成果について2014年度から2024年度まで当会で胃内視鏡検査を受けられた延べ212,613人の受診者について調査し、今年8月に開催された第66回日本人間ドック・予防医療学会学術大会で報告を行いました。今回のメディカルニュースではその調査結果について紹介させて頂きます。

まず胃内視鏡検査の件数ですが、2016年に同検査が対策型（統計的に死亡率減少効果を認めた条件を満たす対象者に実施する）胃がん検診に組み込まれたことによる認知度の高まりや、嘔吐反射が起きにくく負担が相対的に小さい経鼻内視鏡の普及などもあって、当会の基幹施設である春日クリニックにおいて2014年度の実施件数が年間7,652件（平均51.4歳、男女比64:36）であったところ、2024年度には23,955件（同53.9歳、60:40）と3倍以上に大幅に増加しています（図1）。

図1当施設人間ドック・健康診断における胃内視鏡受診者数の推移

検査所見にも変遷があり、2014年度は慢性/萎縮性胃炎は全受診者の40.6％（3,110/7,652）に認められていましたが、2024年度は28.3％（6,778/23,955）まで減少しました（図2）。胃がんの発生母地とされる所見が減少したことから、生検（組織を採取して調べる事）を実施した人も7.7％から3.0％に減少し、生検の結果等を踏まえて要精密検査となった人は2.08%から0.70％に、また最終的な胃がん発見率も0.248%から0.063%まで、この10年の間に低下していることが分かりました（図3）。

図2胃内視鏡受診者における慢性胃炎・萎縮性胃炎の所見率

図3胃内視鏡受診者における生検実施率・要精検率・胃がん発見率

その背景としてはやはり除菌や衛生環境の改善によってピロリ菌の感染者が少なくなっていることが大きな要因と考えられてきましたが、実際に当会の胃内視鏡検査においてHP感染歴がある方は2014年度の39.3％から2024年度には27.4％まで減少しています。特に現在感染中（未除菌）の方は20.4％から3.1％まで大きく減り、反対に感染歴ありの中で除菌済みの方は48.0％から88.8％まで上昇しており、除菌が着実に進んでピロリ菌の根絶も間近になってきていることが確認できました（表１）。

表1胃内視鏡受診者におけるHP感染者の推移

除菌が進むにつれて胃がんが見つかる人にも変化が見られ、2014年度は胃がんが発見された受診者の過半（12/19）は「ピロリ菌に感染あり、かつ未除菌」であったのですが、2024年度になるとそうした人は少数（2/15）で、既に除菌済の方（6/15）や、そもそもＨＰに未感染の方（6/15）が多くを占めるようになっています（表２）。少し専門的な話になってしまいますが、ピロリ菌除菌後の胃がんは胃の下部で萎縮が比較的強い領域に発生しやすく、がんの形も平坦・陥凹型であることが特徴として知られているのに対して、ピロリ菌に未感染の方では相対的に胃の上部に多く、病変は平坦で小さく周りの正常粘膜との色調差があまりないため病変が発見されにくい傾向があります。今後はピロリ菌未感染の方が更に増えると思われ、内視鏡施行医は胃がんを特に注意して探す場所や特徴の変化をよく意識して観察することが求められています。

表2胃がん発見症例の背景分布

またピロリ菌は胃がんだけでなく胃や十二指腸の潰瘍の原因としても知られていますが、これらについてもこの10年間で胃潰瘍が4.22％から1.79％に、十二指腸潰瘍も5.84％から4.26％に減少しています。半面、食道隆起性病変、バレット食道、胃ポリープ、十二指腸腺腫といった所見が指摘されることが増えており、本稿で詳細は省きますが除菌や内視鏡機器の進歩が背景にあると考えられています（表３）。胃がんに限らず、今後はこうした所見の特徴や発見頻度の変遷に応じた観察を行っていく必要がありそうです。

表3胃がん以外の所見の推移

最後に、人間ドック・健診における胃内視鏡検査の有用性は明らかですが、一方で急増する需要に対して検査を実施する側の供給が追い付いていないのが現状です。特に人間ドックを扱う健診機関では対策型だけでなく自ら検査を希望される任意型の需要にもお応えする必要があり、これからも検査体制の拡充と強化を進めていく予定です。