同友会メディカルニュース

2020年5月号
HPV(ヒトパピローマウイルス)と子宮頚がん

ウイルス、と聞くと、今一番に思い浮かぶのは、新型コロナウイルスでしょうか。瞬く間に世界中に広がり、膨大な数の人が感染し、重症肺炎さらには死亡を引き起こしている恐ろしいウイルスです。しかし、人間の命を奪うウイルスは、コロナウイルスやインフルエンザウイルスだけではありません。ワクチン接種や、治療薬の開発により、いくつかのウイルスについては、飛躍的に病気の発症や死亡を抑えることが出来るようになってきています。今回は、そのうちの一つ、ヒトパピローマウイルス(HPV:Human Papillomavirus)と、HPV関連がんである子宮頚がんを取り上げたいと思います。

HPVとHPV関連がん

HPVは、100種類以上あるごくありふれたウイルスで、その一部が性交により感染し、性器、肛門、口腔、または咽喉やその周辺に「いぼ」を作ることがあります。性交経験のある男女の50~80%は、HPVに感染していると推計されていますが、多くは、感染後免疫によって排除されます。HPVが排除されずに感染が持続する(約10%)と一部に子宮頚がんやその前がん病変(頚部高度異形成)が発生すると考えられています。

がんの原因となるリスクの高いHPVは、少なくとも13種類分かっています。そのうち16型と18型の2種類が、特に高度異形成や子宮頚がんの発症リスクが高く、進行スピードも速い、また、ほとんどのHPV関連がんを引き起こすと考えられています。

HPVは、子宮頚がん以外にも、多くのがんの原因(全がんの5~10%)となり、世界中で57万人の女性と6万人の男性がHPV関連がんに罹っていると推定されています(表1)。

〔表1〕 主なHPV関連がん

主なHPV関連がん

子宮頚がん

子宮は、下部の筒状の「子宮頚部(けいぶ)」と、上部の袋状の「子宮体部(たいぶ)」からなる鶏卵大の臓器で、この頚部に発生したがんが子宮頚がんです(図1)。日本では、年間約11,000人が子宮頚がんに罹患し、約2,800人が死亡しています。20代後半から増加して、40代でピークを迎えその後横ばいになりますが、近年、患者数・死亡者数とも漸増傾向で、特に、20~40代の若い世代での増加が著しくなっています。

HPVに感染した女性の子宮頚部の細胞の一部が、数年~数十年かけ頚部異形成(軽度→中等度→高度)となり、子宮頚がんへと進行していきます。

〔図1〕 骨盤内臓器と子宮がん

骨盤内臓器と子宮がん

〔表2〕 子宮頚がんのリスク因子

子宮頚がんのリスク因子

子宮頚がんの症状

頚部異形成の時期は、ほぼ無症状です。子宮頚がんになり進行すると、月経中でない時や性交時の出血や痛み、茶褐色や膿のようなおりもの、水っぽいおりものや粘液が多く出ることがあります。さらに進行すると下腹部や腰の痛みや、尿や便に血が混じることもあります。

子宮頚がんの診断

子宮頚部をブラシで擦り細胞を集め、顕微鏡で観察する細胞診検査(子宮頚がん検診)を行います。細胞診で異形成やがんが疑われる場合、超音波検査の他、コルポスコピーという拡大鏡で病変部の組織を採取(生検)して顕微鏡で病理診断を行います。もし、子宮頚がんと診断されたら、CT、MRI、PETなどの画像検査を行い、がんの広がりや転移の有無を調べ、病期(ステージ)を決定します。

子宮頚がんの治療法

高度異形成やごく初期の早期がんの段階で発見できれば、比較的予後は良く、子宮頚部の一部と体部が温存できる子宮頚部円錐切除術が行われます。術後妊娠は基本的に可能ですが、早産のリスクが高くなったり、子宮の入り口が細くなったり閉じてしまうことがあり、将来の妊娠・出産に影響する可能性があります。

一方浸潤がん(進行がん)には根治手術(子宮や卵巣を摘出・リンパ節を広く郭清)や放射線治療、抗がん剤による化学療法などが行われます。子宮頚がんの治療成績はかなり向上してきていますが、進行症例では、骨盤内リンパ節や肺などの遠い臓器に転移したり、子宮を支える靱帯を伝って周囲に広がったりするため、依然として予後は不良であり、治療後も、妊娠できなくなったり、排尿障害、下肢のリンパ浮腫、ホルモン欠落症状など様々な後遺症が出現することがあります。

子宮頚がんの予防

国内では、サーバリックス®(子宮頚がんの50-70%の原因となるHPV16/18型に対する2価ワクチン)とガーダシル®(良性の尖圭コンジローマの原因となるHPV6/11型が加わった4価ワクチン)の2種類のHPVワクチンが承認されています。ワクチンはHPVの感染を予防するもので、既に感染している細胞からHPVを排除する効果はありません。そのため、初めての性交前に接種することが望ましく、9歳から接種が可能です。現在世界の80カ国以上において、HPVワクチンに国の公費助成が実施されており、海外では、子宮頚がんの90%以上を予防できる9価ワクチン(ガーダシル9®:HPV 31/33/45/52/58も含む)が一般的となってきています。

早期にHPVワクチン接種を導入した欧米では、HPV感染や高度異形成の発生が有意に低下し、ワクチン接種世代では、ワクチンを接種していない同世代の人のHPV感染も低下しています(集団免疫効果)。国内でも、新潟の研究では、HPVワクチンが、HPV感染に対して90%以上の予防効果があり、特に、初交前にワクチンを接種した群では、HPV16/18 型に対する感染予防効果は93.9%と高く、さらにはHPV31/45/52 型に対しても67.7%の感染予防効果が認められました(図2)。また、大阪大学からは、HPVワクチン接種率が0%の世代に対し、ワクチン接種世代(接種率79%)では、20歳子宮がん検診において、細胞診異常率が5.7%と3.0%、高度扁平上皮内病変以上の異常が1.0%と0%、さらに異型性(悪性度)の高い子宮頚部上皮内腫瘍(CIN)3発生率は、0.8%と0%と有意に低いことが報告されています。

HPVワクチンと子宮頚がん検診が普及しているオーストラリアでは2028年には新規の子宮頚がん患者はほぼいなくなるとのシミュレーションがなされています(図3)。さらに、世界全体でも、HPVワクチンと検診の適切な組み合わせにより、今世紀中の子宮頚がんの排除が可能であるとシミュレーションされています。

一方、国内では、HPVワクチンは、定期接種ワクチンで助成対象(12~16歳)ですが、自治体からの積極的勧奨は現在中断され、接種率は女子の1%未満となっています。先進国で、日本のみがHPVワクチンの接種が進まず、子宮頚がん予防において世界の流れから大きく取り残されている状況です。

〔図2〕 HPVワクチン接種によるHPV感染予防効果

HPVワクチン接種によるHPV感染予防効果

Kudo R, et al. J Infect Dis. 2019; 219: 382–390. より作成

〔図3〕 オーストラリアにおけるHPV9価ワクチンと検診による子宮頚がん抑制効果

オーストラリアにおけるHPV9価ワクチンと検診による子宮頚がん抑制効果

Hall MT, et al. Lancet Public Health. 2019. ; 20: 394-407. より改変

HPVワクチンの安全性について

注射部位の一時的な痛み・腫れなどの症状は約8割の方に見られます。また、注射時の痛みや不安による失神(迷走神経反射)も報告されていますが、接種後30分程度の安静で改善します。一時マスコミで取り上げられた、HPVワクチン接種後の慢性の痛みや運動機能の障害などの多様な症状は、ワクチン接種の有無で発症頻度に有意差がなく、機能性身体症状(複合性局所疼痛症候群)と結論づけられています。WHOもHPVワクチン接種を推奨しています。

子宮頚がん検診について

ほとんどの自治体で、検診費用は公費負担となっており、20歳以上では2年に1回、少ない自己負担で子宮頚がん検診を受けることができます。但し、頚部異形成に対する感度は70%程度であり、HPV検査*との併用で、より高い精度で頚部異形成の状態での発見や、将来のリスク予測が可能になります。

*子宮頚癌の発生に関連の深い13種類のHPV感染の有無を判定する検査で、アメリカ、オーストラリアでは併用での検診が導入されています。がん検診目的の場合、日本では自費となります(当会ではオプションとして検査可能です)。

アメリカでは、9~45歳までの男女にHPVワクチン(9価)接種が認可され、26歳までの接種が推奨されています。日本でも、20~25歳の女性のHPV抗体の陽性率(既にHPVに感染している率)が30%程度であることから、26歳までのワクチン接種が推奨されています。初交前の方、HPV検査で陰性の方は、ワクチン接種を検討されてみてもいいかもしれません。

また、定期的な子宮がん検診は忘れずご受診下さい。もし検診で異常を指摘された場合や気になる症状がある場合は、怖がらずに早期に婦人科を受診しましょう。

参考文献

  • 厚生労働省.がん登録 全国がん罹患数 2016年速報,2019年
  • 日本産科婦人科学会HP.
    http://www.jsog.or.jp/modules/jsogpolicy/index.php?content_id=4
  • Kudo R, et al. Bivalent Human Papillomavirus Vaccine Effectiveness in a Japanese Population: High Vaccine-Type–Specific Effectiveness and Evidence of Cross-Protection. J Infect Dis. 2019; 219: 382–390.
  • Yagi A, et al. Evaluation of future cervical cancer risk in Japan, based on birth year. Vaccine. 2019; 37: 2889-2891.
  • Hall MT, et al. The projected timeframe until cervical cancer elimination in Australia: a modelling study. Lancet Public Health. 2019; 4: e19-e27.
  • Simms KT, et al. Impact of scaled up human papillomavirus vaccination and cervical screening and the potential for global elimination of cervical cancer in 181 countries, 2020-99: a modelling study. Lancet Oncol. 2019; 20: 394-407.

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